SonderMindが事業停止したMindstrongの資産を買収、約120人の従業員のうち20人を雇用

SonderMindは患者とセラピストをマッチングする遠隔メンタルヘルスプラットフォームを運営している。Mindstrongは脳疾患向けのデジタルバイオマーカー事業からバーチャルセラピーへと方向転換していた。

苦境にある資産とチームを買収することで、SonderMindは行動健康分野の統合者となり、重症度の高い精神疾患への取り組みを深めることになる。

SonderMindのCEOマーク・フランクは2022年8月、Axiosに対し、同社を「自然な統合者」と見なし、他の企業を買収することで専門的な精神科プログラムを構築し、よりデータ駆動型のケアを提供する計画だと語った。Mindstrongは、元NIMH（米国国立精神保健研究所）所長のトム・インセルが共同創業し、かつて率いていた企業で、デジタルバイオマーカーを売り文句に1億6000万ドルを調達した後、競争の激しい遠隔メンタルヘルス分野へと方向転換していた。

Mindstrongは2023年3月にサービスを停止し、シリコンバレーの本社を閉鎖した。SonderMindは資産取得に動き、Mindstrongの従業員約20人を雇用した。残りの100人は職を失い、その中にはCEOのミシェル・ワグナーも含まれていた。ワグナーはModern Healthcareに対し、これが「Mindstrongのケア事業にとって一種の最終章」だと述べた。

資産取引は2023年3月に完了した。Mindstrongの従業員約20人がSonderMindに加わり、CEOを含む残りの会社は解雇された。

Mindstrongはデジタルバイオマーカーを追い求めて1億6000万ドルを費やし、汎用的な遠隔セラピーへと方向転換したが、競争の激しい分野で行き詰まった。

SonderMindは自らを「自然な統合者」と宣言し、自社で一から構築する必要のない精神科プログラムとデータ駆動型ケアを求めていた。

苦境にある資産は安価に手に入った。投資家がMindstrongに投じた1億6000万ドルに対し、約20人の雇用とケアプログラムのノウハウを得た。

SonderMindはかねてより重症度の高い精神疾患への取り組みを深めることを目指しており、Mindstrongのケアプログラムはその方向性を示していた。

競争の激しい分野では、統合者は待つことで勝つ。過剰な資金を持つ競合が倒れるのを待ち、投じられた資本のほんの一部でそのチームとプログラムを手に入れるのだ。

2023年3月23日の報道時点で、Mindstrongの元従業員約20人がSonderMindに加わり、CEOのミシェル・ワグナーを含む約120人規模の会社の残りは退職した。Axiosはこの取引を、SonderMindの重症度の高い精神疾患への取り組みを後押しする可能性があると位置づけた。ワグナーはこれをMindstrongのケア事業の最終章と呼んだ。